この記事がおすすめな方
「中国の経済成長はまだまだ続くと考えている人 」
「中国のテクノロジーは発展すると考える方 」
「ETFよりも日本円で購入できる投資信託で購入したい方 」
この記事を書いている人はこんな人
もしよろしければ、さんぺぐ(@sunpeg1) Twitterのフォローもよろしくお願いします。
「ATMX」ってどういう意味かな?有望な10社に集中投資ってすごくリスキーだけど、これから伸びるであろう中国の最先端に投資できると思えるとちょっとワクワクするわね。
ATMXとは、Alibaba(アリババ・阿里巴巴)、Tencent(テンセント・騰訊控股)、Meituan(メイトゥアン・美団)、Xiaomi(シャオミ・小米集団)の、中国を中心に世界のテクノロジー進化をリードする企業の頭文字をつないだものなんだよね。世界をリードする中国企業10社に集中投資する投資信託のiFreeATMX+はすごく興味深い商品なんだ。
iFreeNEXT ATMX+とは?
iFreeNEXT ATMX+ とは、「 Alibaba(アリババ・阿里巴巴)、Tencent(テンセント・騰訊控股)、Meituan(メイトゥアン・美団)、Xiaomi(シャオミ・小米集団) といった中国の最先端のテクノロジー企業10社で構成された指数(ATMX+)に連動する投資信託」です。
ECサイトTモールやタオバオ、決済サービスAlipayからクラウドまで、幅広いビジネスを展開
メッセンジャーアプリWeChatを始め、決済サービスWeChat Payやオンラインゲーム事業を展開。
オンライン・フード・デリバリーやレストランの口コミサイトを主軸に、ホテルや映画館、観光チケットの予約や配車サービスなど、生活に根差した様々なカテゴリーのサービスを展開。
中国製スマホのパイオニア企業。
残りの6企業は以下になります。
JDドットコム・・・中国最大級のECを運営。
ネットイース・・・中国を拠点とするインターネット企業。特にゲーム関連事業が堅調。
サニー・オプティカル・・・世界トップクラスの光学機器を手掛けるメーカー。
バイドゥ・・・ネット検索「baidu.com」を運営する検索エンジン中国最大手。ビリビリ・・・中国を拠点とするデジタル・エンターテインメント企業。 (2021年10月に除外) クアイショウテクノロジー・・・中国においてショート動画やライブ動画、ライブコマースのプラットフォームを運営する企業。 (2021年10月に除外)
シャオペン・・・成⻑著しいEV(電気⾃動⾞)メーカー (2021年10月に新規追加)
トリップ・ドットコム・・・中国最⼤⼿のオンライン旅⾏会社 (2021年10月に新規追加)
iFreeNEXT ATMX+ は、iFreeNEXT FANG+の中国版といってもいいでしょう。テクノロジー企業へ10社集中投資という仕組みが似ています。
また2021年10月さっそく銘柄の入れ替えがありました。
成長著しいEVメーカーであるシャオペンと 中国最⼤⼿のオンライン旅⾏会社 であるトリップドットコムが追加されることになりました。代わりにビリビリとクアイショウテクノロジーが除外へ。
テスラのような環境配慮の車のメーカーの躍進トレンドとともに、コロナによる中国国内の旅行回帰を捉えたオンライン旅行会社の躍進が反映されていますね。
概要: iFreeNEXT ATMX+
設定開始日:2021年3月24日
純資産額:9.16億円
管理費用:0.781%
組入銘柄: サニー・オプティカル (世界トップクラスの 光学機器を手掛けるメーカー )が13%、 JD.com(中国最大級のECを運営) が11%、 メイトゥアン美団(デリバリーサービス)が10%、シャオミィ(スマホメーカー)が10%程度、 ネットイース (ゲーム系ネット企業)が9.6%と10社中5社で55%以上を占める状況です。ただし
iFreeNEXT ATMX+は2021年3月とかなり新しい投資信託ですね。先ほどお話したように2021年10月には、わずか7か月で2銘柄の銘柄入れ替えとかなりトレンドを考慮した柔軟性が見て取れますね。
またATMX+の指数に連動しているからといって組入銘柄のTOP5位に入っているのは、メィトゥアンとシャオミィの2つぐらいで、TOP1位は 世界トップクラスの 光学機器を手掛けるメーカー であったりします。ネットというよりも、あくまでもテクノロジー企業全般系への投資であることがわかります。
iFreeNEXT ATMX+ のメリットとデメリット
次に iFreeNEXT ATMX+ のメリットについてお伝えしたいと思います。
iFreeNEXT ATMX+ のメリット
日本人を含む外国人投資家が売買できるのは、国際市場として開放されている香港証券市場の香港株や米国に上場してる米国株のみとなります。それゆえに購入できない株もあるため人気の10銘柄に投資できるメリットは大きいかと思います。
以前、中国ETFの「CXSE」の記事で記載したように中国のニューエコノミーの勢いは米国を越えてはるかに進んでいます。
スマホ決済、自動運転、人工知能(AI)、ブロックチェーン、ドローン、音声認識など多くのテクノロジーが世界に先駆けて実用化され、社会の仕組みを変えようとしています。
このような期待感のある分野に関連した投資信託を大きな金額を積むことなく、1円から購入できるメリットは気軽さもあり入り方としてはよいのではないでしょうか。
逆に iFreeNEXT ATMX+ のデメリットについてお伝えしたいと思います。
iFreeNEXT ATMX+ のデメリット
管理費用などの手数料は、通常は0.5%以下にしたいところですが、0.781%と管理費用は高いです。
中国という特殊性と鮮度の高い10銘柄に対して投資ができるという意味ではそれなりに費用がかかるところかもしれません。
中国は政府の力が絶大であり、政府の意向に沿えない企業は潰されてしまう可能性すらあります。
以前は、中国政府によるアリババへの締め付け強化でアリババ株が10%以上暴落することがありました。
中国株はどうしても、このカントリーリスクの影響を避けることができないことがデメリットになります。
投資信託という商品のメリットは、1円からゆっくり積み立てして将来有望な株をゆっくりと投資していくことができます。中国14億人の市場へのサービス提供ができるメリットがある中国系のサービスはまだまだこれから伸びる可能性が大きいと言えるでしょう。
iFreeNEXT ATMX+ と CXSE、 iFreeレバレッジ FANG+ と比較する
さて、同じような銘柄構成である中国ETFの「CXSE」と同じような投資信託方式(10銘柄集中投資)をとっている「 iFreeレバレッジ FANG+」というものがありますので比較してみたいと思います。
iFreeNEXT ATMX+ | CXSE | iFreeレバレッジ FANG+ | |
商品特性 | 投資信託 | ETF | 投資信託 |
設定日 | 2021年3月24日 | 2012年9月19日 | 2018年1月31日 |
純資産 | 9.16億円 | 9350億ドル(約102兆円) | 214.3億 |
管理手数料(経費率) | 0.781 % | 0.32% | 0.7755% |
投資先 | 10社 Alibaba、Tencent、Meituan、JD.com、Sunny Optical、Netease、Baidu、Xiapen、Trip.com | 170社 Tencent、Alibaba、Meituan、JD.com、 Wuxi以下、170社 | 10社 Twitter、Alibaba、Facebook、Amazon、Google、NETFLIX、NVIDIA、BAIDU、TESLA |
CXSEがETFとして圧倒的な純資産額を築いていますね。差が大きすぎて iFreeNEXT ATMX+ はまだ小粒程度でしかありません。 iFreeレバレッジ FANG+ に関してもすでに200億円の純資産額を築きかつ昨今のコロナからのナスダックの伸びを反映して大きく急上昇しています。
iFreeNEXT ATMX+ はまだ2021年にできたばかりということもあり、投資信託としての有利な点がありますので、これから少しずつ伸びていくものであり、長期的な投資戦略で臨む必要がありそうです。
まとめ:中国最強のテクノロジー10社が世界を度巻するときは近い!?
ここまで iFreeNEXT ATMX+ について話をしてきましたので最後にまとめたいと思います。
・ iFreeNEXT ATMX+ とは、「 Alibaba(アリババ・阿里巴巴)、Tencent(テンセント・騰訊控股)、Meituan(メイトゥアン・美団)、Xiaomi(シャオミ・小米集団) といった中国の最先端のテクノロジー企業10社で構成された指数(ATMX+)に連動する投資信託」です。
・ iFreeNEXT ATMX+ のメリット は、 個別株を購入することができない中国株において投資信託で超人気の10銘柄に集中投資できること。 1円から投資信託を用いて購入できる こと。
・ iFreeNEXT ATMX+ の デメリットは、 管理費用が0.781%と高い こと。カントリーリスクがあること。
・ iFreeNEXT ATMX+ と 中国ETF CXSE、 iFreeレバレッジ FANG+ と比較すると純資産の規模でCXSEに圧倒的に差があり、 iFreeレバレッジ FANG+ には成長性で差がある。人口14億人の将来有望なマーケットに少しずつ投資信託という特性を用いて投資をしていくメリットが重要だと考える。
中国最強のテクノロジー10社 については、今まだ米国ほど進んだ状態ではないにせよ、14億人のマーケットにアプローチできるテクノロジーサービスの提供はいずれは、世界に向けたマーケットの拡大を考えることが可能になると考えられます。投資信託という特性を生かして少しずつ投資をして育てていくとある将来では巨大な利益を得られる銘柄に成長する可能性がありますのでぜひご検討ください。
本日も最後までご覧いただき、ありがとうございました。